（2017-01-15 18:51:17）
世界から戦争がなくなるための研究こそが必要です。

（専門分野：植物生理学　2017-01-15 18:46:59）
ひとつの技術が民生にも軍事にも使える可能性があるからどこから金をもらっても同じだという主張があるが、だからこそお金の出所で判断し、少なくとも明らかな軍事研究には従わないことが大事ではないか。そのうえで、自分の研究結果がどう使われるのかを最後まで見届け、原子力のように何らかの危険な可能性が出てきたら公衆に知らせる事が必要と考える。最初から軍事研究と承知で金をもらっていたらそんな活動ができるだろうか。
　防衛に協力するのは当然という人もいるようだが、軍という暴力組織が過去に何をやってきたかをよく考えて見る必要がある。ハワイ大学のランメルという先生の研究によると、この１００年間に全世界で「国家」によって殺害された人の数は約２億人、そのうち自国民が１.３億と言うから驚く。防衛に協力するといえば聞こえはよいが、実は「合法的殺人」に加担しているのはシリア、イラク、アフガンを見れば明かである。過去、この国の軍が国を守ると称して何をやったかをもう忘れたのかと言いたい。

（2017-01-15 18:39:55）
軍事費に回すよか社会福祉に支援とお金がほしいです
廃止になるよう願います

（専門分野：福祉介護　2017-01-15 18:32:31）
シドニーから日本の行方をいつも見守っています。とても心配です。

（2017-01-15 18:17:44）
元中高教員です。研究者が軍事研究費をあてにしなければ研究できなくなっていく現状。この流れを止めたい。子どもたちが、主権者として必要な科学的知識と自立生活できる力を身につけるためには、権力に利用されない研究者たちの自由な研究の保障が不可欠です。教育はその研究に支えられています。昨今の御用学者の活躍を非常に危惧しています。

（専門分野：平和学　所属組織：鹿児島大学　2017-01-15 17:41:12）
このまま軍事研究が進展すると武器輸出や戦争がなければ経済が成り立たない戦争経済の常態化、「戦争中毒国家」になることは必至です。特に、アメリカ大けでなく、イスラエルとの軍事関係が急速に強化・拡大していることが懸念されます。いまこそ一人一人が声を上げるべき時だと思います。

（専門分野：被差別部落史　所属組織：一般社団法人和歌山人権研究所　2017-01-15 17:24:28）
自衛隊－大学－軍事産業の軍拡トライアングルに、
大学や独立行政法人が片棒を担ぐことに断固反対します！

（専門分野：薬学　所属組織：年金受給者　2017-01-15 17:20:12）
署名趣旨を全面的に支持します。

（2017-01-15 17:20:08）
研究とは真実の探求なのだと思います。
何かの役に立つ事を目的にする事ではありません。
そんな営利目的の研究は企業でやれば良い事。
自由の翼を奪われたら、大学はおしまいです。
加えて、武器研究などというおぞましいものは、絶対反対です。

（専門分野：介護　2017-01-15 17:18:19）
国の安全を何より願います。軍備のない安全を一番に望みます。